デジタル関連の技術がイマイチな人に苛立ってしまうことはありませんか？ つい「こんなこともできないですか！」と怒鳴ってしまいたくなるかもしれません。でも、それはテクノロジー・ハラスメントかも。最近、話題となっているテクハラについて解説します。
部下が上司に起こしやすいハラスメント
テクノロジー・ハラスメント（もしくはテクニカル・ハラスメント）通称「テクハラ」は、パソコンなどのハイテク機器を苦手にしている人へのハラスメントです。ハラスメントは、「相手を不快にさせたり、尊厳を傷つけたり、不利益を与えたり、脅威を与えること」ですので、デジタル技術に関連したいやがらせがテクハラとなります。
例えばZoomなどを使ったWeb会議で、うまく繋げない人を「こんなこともできないなんて、よく今まで仕事してきましたね」と、あざけるような言動はテクハラとなります。また、デジタル技術が疎いのをわかっていて、そうした仕事を命じるのもテクハラになる可能性があります。
「テクハラ」はPC・スマートフォン・タブレット端末などのIT (情報技術)に強い人が弱い人に行うハラスメントなので、部下から上司に起きるケースも多いハラスメントです。
テクハラに関しては、ネットなどで「技術を学ばない人への言動をハラスメントと呼ぶのか」といった意見も出ています。しかしデジタルネイティブと呼ばれる物心のついたころからパソコンやインターネットに触れている世代と、仕事で使う部分だけを学んできた世代では技術を習得する時間が違ったりするものです。
IT技術は幅広く学んでいれば操作の推測ができます。しかし推測が利かないと、その工程を一から学ぶ必要が出てしまうのです。そのため慣れている人には、「そんなことができない」という認識になりがちです。
しかし人によって、不得意な分野があるのは当たり前。わからないところは教えたり、使い方が書いてあるWebページを紹介するなどの対応が望ましいでしょう。テクハラが起きないように、企業が研修を行うことも推奨されています。
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テクハラはパワハラの一つ
テクハラはパワハラの一種だと言われています。
パワハラは「他人に心理的負荷を過度に蓄積させるような行為」ですので、デジタル技術を使ったいやがらせ行為はパワハラと認定される可能性があるのです。
つまり相手が訴えてきたら、最悪、裁判沙汰になってしまいます。そうならなかったとしても、パワハラを放置するような企業は少なくなっていますので、企業内での立場も悪くなるでしょう。
パワハラは、上司から部下への行為にしか認定されないと思っている人もいるようですが、業務上必要な知識で「優越的関係」が築かれた場合は、部下であってもパワハラと認定される可能性があります。
厚生労働省によれば、パワハラを含む「いじめ・嫌がらせ」の全国の総合労働相談件数は2019年度、約8万8000件。前年度比で5.8％増となりました。「いじめ・嫌がらせ」は17年連続で増加し続けています。こうした状況について、「パワハラへの社会的関心が高まり、相談に訪れる被害者が増えた」と厚労省は分析しています。泣き寝入りをしない人が増えてきたともいえるでしょう。
テクハラでも訴えられる可能性があることをしっかりと認識し、そうした行動を取らないようにする必要があるでしょう。
デジハラはテクハラと何が違う？
その結果によれば、デジタルハラスメントを受けたことがあると回答した人の割合は31.0%でした。その内訳については、以下の通りです。
1位 勤務時間外に業務メールが届く 48.1％
2位 SNSの友達申請の承認を強要される 29.4％
3位 SNSの投稿に対するコメントを強要される 23.2％
4位 SNSの投稿内容をチェックされる 22.3％
5位 パソコンのスキルについて馬鹿にされる 21.6％
5位の「パソコンのスキルについて馬鹿にされる」は、テクハラといえるでしょう。そしてダントツに訴えが多かったのが業務時間外のメールです。メールだからいつ送ってもいいというわけではないことを、しっかりと覚えておきましょう。
今日はデジタル関連のハラスメントについて説明しました。ハラスメントがなくなれば、より快適に働くことができるようになります。近年、テクハラへの注目が集まっていますので、改めて自分の言動を見直してみましょう。
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監修：日本産業カウンセラー協会